死にかかる費用もサーチャージされる時代
また、埋葬も火葬が主流で、新型コロナによってさらに土葬は、ほぼなくってしまったようだ。秋山さんの実家のある地域も秋山さんの祖父が最後の土葬だったのはないかという。
過疎化し空き家が増えるなかで寺の住職の母親までもその寺で葬儀が行われない。葬列文化を守るといった古い因習が放棄されてしまっている。
そんな秋山さんだが人口減少が進むなか、とくに過疎化する地方での埋葬は火葬ではなく、土葬のほうがいいのではないかと考えている。
東京では民間火葬場は1社独占状態で、その会社は中国系企業が筆頭株主で、最近では火葬費用の値上がりが問題視された。実際、その会社では通常の火葬料金とは別に「燃料費特別付加火葬料」という航空機の燃料サーチャージのようなものを徴収。売上を伸ばし、絶好調だ。
火葬よりも土葬を選ぶ理由
現代でも一部禁止されている地域はあるが法律上、土葬は禁止されていない。このまま火葬費用が上がり続けるのであれば、土葬も選択肢になるかもしれない。
こうした経済的側面とは別に地域文化や風土を守るためにも土葬が必要ではないかと秋山さんこう話す。
「いまの葬儀は西洋式の衣装、黒いスーツと黒いネクタイを喪服としています。しかし、葬儀はその地域の文化や文化財の中核要素だと思います。私は土葬してもらう道を探っているんです。
房総半島の南端の一部ほか、まだ土葬が比較的容認されていて、少しお金を貯めてまず。それで棺桶を買い、フタに『火葬厳禁』と書いて別れを告げようと思っています」
少子高齢化、空き家の多い地方では、もはや地域の風習までも消えつつあるようだ、空き家問題で悪戦苦闘する秋山さん。自らの死のかたちについても、抗し続けようとしている。
